電子書籍の自費出版における印税率を比較！主要プラットフォーム別に解説

Kindle Direct Publishing（KDP）

Kindle Direct Publishing（KDP）は、Amazonが提供する電子書籍の自費出版サービスです。

KDPを利用すれば、誰でも簡単に電子書籍を出版し、世界中の読者に販売できます。

KDPの印税率は、大きく分けて2種類あります。

KDPセレクトへの登録と印税率

KDPセレクトは、任意参加の90日間無料プログラムです。出版した電子書籍が自動的にKindle Unlimitedの対象になります。KDPセレクトに登録すると、Kindle Unlimitedの利用者の読書ページ数に応じて印税を受け取れる他、プロモーションツールも利用可能です。

KDPセレクト登録期間中の印税率：

一定の条件を満たす場合は70％、満たしていない場合は35％です。主な条件は下記の通りです。

• 価格設定：販売価格を250円～1250円（税込）の範囲内に設定する。
• 配信地域：すべての国・地域で販売する設定にする。
• 独占販売：KDPセレクト登録期間中は、他ストアで電子書籍版を販売しない。

KDPセレクトに登録しない場合の印税率：35％です。

価格設定と印税率の関係

KDPでは、著者が自由に販売価格を設定できますが、KDPセレクト登録時には価格帯に制限があります。

• KDPセレクトに登録しない場合：99円～20,000円（税込）の範囲で自由に設定可能です。印税率は一律35％です。
• KDPセレクトに登録する場合：250円～1250円（税込）の範囲での価格設定が必須です。70％印税率の条件を満たせば70％、満たさなければ35％の印税率が適用されます。

また、印税の最低支払い金額はなく、発生した金額がどんなに少なくても、支払いが行われます。

Apple Books

Apple BooksはiPhoneやiPad、MacなどのApple製品に標準搭載されている電子書籍アプリです。以前はiBooksという名称で、Appleユーザーであれば馴染み深い方もいるかもしれません。Apple IDがあれば誰でもすぐに利用でき、書籍の購入だけでなく、自身で執筆した電子書籍を出版することも可能です。Apple Booksでの出版は無料で行えます。

大きな特徴として、動画やプログラムなどのマルチメディアコンテンツを書籍に組み込むことが可能です。また、出版後でもデータの更新を行い、追加部分を無料で読者に配信できる柔軟性も魅力です。

印税率は一律70％に設定されています。これは、書籍の価格や販売促進プログラムへの参加有無に関わらず適用されるため、シンプルでわかりやすい仕組みです。銀行口座の所在地が日本である場合、印税が支払われるには、収益額が0.02米ドル以上である必要があります。

Apple Booksで電子書籍を出版するには、いくつかの手順を踏む必要があります。

まず、iTunes Connectアカウントを作成し、発行元情報や連絡先、銀行口座、税金情報などを登録します。特に、税金情報はEIN（米国法人番号）の取得と提出が必須です。EINを取得していない場合、日本とアメリカの両方で税金を徴収される可能性があるため注意が必要です。

次に、Mac専用のアプリ「iTunes Producer」を使って書籍を登録します。

原稿データ（.ibooksまたは.epub形式）、表紙画像に加えて、ストアで表示されるカバーアート画像と、無料サンプル用のEPUBファイルも用意する必要があります。無料サンプルの範囲は自由に設定できるため、読者に効果的にアピールできる部分を抜粋して提供することが可能です。

アップロードが完了するとAppleによる審査が行われますが、審査結果の通知は来ないため、Apple Booksストアで自分の書籍が販売されているかどうかを確認する必要があります。

Apple Booksは世界中のAppleユーザーにリーチできる魅力的なプラットフォームですが、出版手続きにはMacとEINが必要など、いくつかの注意点もあります。

これらの要件を理解した上で、自身の出版計画に合致するか検討することが重要です。

Google Play Books

Google Play Booksは、Googleが運営する電子書籍のデジタル配信サービスです。AndroidスマートフォンやiPhone、iPadなどのモバイル端末はもちろん、パソコンからもアクセスできるため、幅広い読者層にアプローチできます。

Google Play Booksで電子書籍を出版する場合、印税率は販売する国によって異なり、利用規約への同意状況も影響します。利用規約に同意した場合、多くの国では印税率は70％に設定されています。しかし、日本を含む一部のアジア諸国では、利用規約に同意しても印税率は52％となります。このように、日本国内で販売する場合は印税率が低くなる点に注意が必要です。

また、Google Play Booksでは、印税の支払いに基準額が設定されています。印税率の累計が100ドルに達しない場合、支払いは行われません。少額の販売を見込んでいる場合は、この基準額に到達するまでに時間がかかる可能性があります。

Google Play Booksで電子書籍を出版するには、他のプラットフォームとは異なり、事前にGoogleへの申請が必要です。出版したい旨を問い合わせフォームから伝え、承認を得る必要があります。この審査プロセスには、最大1ヶ月程度かかる場合もあります。承認後、アカウント登録を行い、原稿データや表紙画像などをアップロードすることで、電子書籍を出版できます。

Google Play Booksは世界中の読者に向けて販売できるメリットがありますが、印税率や支払い基準額には注意が必要です。自身のニーズに合っているか、他のプラットフォームと比較検討することをおすすめします。

楽天Kobo

楽天Koboは、楽天グループが提供する電子書籍サービスです。

Koboライティングライフと呼ばれるセルフパブリッシングシステムを通じて、誰でも無料で電子書籍を出版できます。編集、校正、データのアップロードといった作業はすべて著者自身で行う必要がありますが、費用をかけずに出版できる点は大きな魅力です。

楽天Koboで電子書籍を出版する場合、印税率は書籍の価格設定によって変動します。具体的には以下の通りです。

• 80円～298円：45％
• 299円～100,000円：70％

KDPセレクトに登録したKindleと比較すると、価格設定と印税率の関係がシンプルです。

また、印税額の累計が1万円に達しない場合、支払いは行われません。

ただし、KDPセレクトのように配信ストアを限定する必要がないため、他プラットフォームとの併用も容易です。複数のプラットフォームで販売することで、より多くの読者にリーチできる可能性があります。

出版にあたっては、週末は審査が行われない点、暴力表現やポルノ作品は出版できない点などに注意が必要です。

また、電子書籍のファイル形式はEPUB3に限定されており、リフロー型（テキストデータがメインの形式）と、固定レイアウト型（1ページが固定された形式）の2種類から選択できます。

リフロー型は、画面や文字サイズに合わせてレイアウトが調整されるため、読者が快適に読めます。

一方、固定レイアウト型は文字サイズが固定されるため、デザイン性を重視する場合に適しています。

楽天Koboでは、小説、コミック、ノンフィクションなど、多様なジャンルの電子書籍を出版できます。写真集の出版も可能で、クリエイターにとって作品発表の場として活用できます。